日中医学交流センターについて

沿革

• 1991年 宇都宮徳馬先生、一宮勝也先生、朴順子先生が中心となり中国衛生部所属の中華医学会東京連絡事務所として日中医学交流センターを開設。中国当局と協力して、医療機器等を中国各地の医療施設に提供開始。
• 1992年 “日中医学交流センター”へ名称変更。一宮勝也先生が初代会長、朴順子先生は副会長兼事務局長、宇都宮徳馬先生、吴階平先生が名誉会長に就任。
• 1993年 当センター機関誌『日中医学交流』を創刊。
• 1994年 中国中華予防医学会の東京事務所を当センター内に設置。
• 1995年 日中医学交流センターの公益法人化に向けて北京人民大会堂にて定期理事会を開催。
• 1998年 日本病院管理教材を編集し、中国の病院院長を対象とした病院管理研修会を実施。
• 1999年 東京都より特定非営利活動法人（NPO法人）の認証を受ける。
• 2000年 中国の看護師訪日研修を開始。
• 2001年 医療機器提供事業に代わって人的・学術的交流が活動の中心となる。
• 2003年 水島裕先生が第2代会長に就任。
  SARS発生時に社団法人日中友好協会等と協力し、中国政府に対し2500万円相当の緊急支援物資及び義援金を寄贈。
• 2004年 水島裕会長が“中国科学技術進歩賞”を受賞。
  平山郁夫先生が名誉会長となる。
  法人会員・個人会員の募集を開始。
• 2005年 当センター内に中華人民共和国衛生部中日友好医院日本東京事務所を設置。
  当センターの中国PLDD研修基地を北京垂楊柳医院に開設。
• 2006年 中国大使館にて当センター設立15周年記念講演会・記念祝賀会を開催。
  （王毅特命全権大使が挨拶）
  中国国家外専局が定める国際人材交流サービス国外機構への認定申請を実施 。
• 2007年 中国国家外専局が定める国際人材交流サービス国外機構への認定資格を受ける。
  医療法人社団日中友好医院が渋谷区代々木駅前に開院、当センターが設立に協力。
  北京在住の日本人の医療機関受診をしやすくするため、北京グローリークリニックの開院に協力。（現在は閉院）
• 2008年 大坪修先生が第3代会長に就任。
  就任四川大地震発生時，日中友好協会と共同で中国赤十字へ460万円の義援金と2,300万円相当のテント、消毒剤などを寄贈。
• 2011年 創立20周年記念講演会・記念祝賀会を中国大使館で開催。
  （韓志强代理大使が挨拶）
• 2012年　周壮理事が初代理事長に就任。
• 2018年 広東省衛生健康委員会衛生応急弁公室の依頼で2週間に亘る中国国家外専局プロジェクト「日本の緊急災害医療体制研修」を東京都、神奈川県と宮城県の官公庁、大学、病院、保健所等で実施。
• 2019年 中国教育国際交流協会の依頼で1週間シリーズ専門研修、北京市病院管理センターの依頼で3週間に亘る中国国家外専局プロジェクト「病院の医療の質の管理と経営管理研修」をはじめ、研修期間の長期化と専門研修内容の深化が行われた。
• 2020年 新型コロナウィルス発生時、日本から中国へN95等医療用マスクを寄贈 、中国から寄付頂いたマスクなど支援物資を日本の医療施設に寄贈。新型コロナ感染拡大により日中間の訪問が滞り、新たにオンライン交流会を開始、2020年の交流回数11回、参加者数3,600名と，交流人数が2010年代の訪日訪中参加者数合計を1年で超える効果が得られた。
• 2021年 設立30年来、当センターは日本の官庁関連部署、医学団体、医学研究機構、大学病院、国公立・私立病院と良好な信頼関係を築き、日中間の医学交流の懸け橋となった。2019年度までに、当センター招聘で訪中した日本人専門家350名余り、中国からの病院管理者、医師、看護師など研修団500団体以上、中国医療関係者研修受け入れ人数1万名にのぼる。2020年に始めたオンラインの特質を活かした交流は2021年には21回、13,135名にのぼった。このことからコロナ禍後もオンライン交流はハイブリッドとして活用すべき魅力あるツールであることが示唆された。
• 2022年　厳浩理事が第二代理事長に就任。

日中医学交流センターあゆみ